この記事では、具体的にどの様な点を見ればよいのか、そのチェックポイントについてみていきます。

（フロア）

床材の接着剤がはみ出していないか：目や指で確認

床材にきしみ、床鳴りがないか：歩いたり座ったりしてみる。

材料や設備などの商品が契約通りか：品番などの確認

資材の搬入・搬出などで破損はないか：肉眼で確認

清掃はされているか：肉眼で確認

フローリングなど残材が処理されているか：肉眼で確認

（壁・天井）

壁紙がたるみや不自然なつなぎ目になっていないか：目や指で確認

材料や設備などの商品は契約通りか：品番などの確認

破損箇所はないか：肉眼で確認

（建具）

ドアや引き戸、障子、窓の開閉はスムーズか：開け閉めをした感触を確かめる

ドアや金具は契約通りか：品番などの確認

（設備機器）

設備は契約通りか：品番などの確認

設備などの説明はあるか：直接使い方を教えてもらう。

設備機器は正常に機能するか：使用をして稼働するか確かめる。

コンセントに電源が来ているか：携帯の充電などを接続して確かめる。

水栓金具のお湯と水が正しいか、水が出るか：お湯と水が逆になっていないか流して確かめる。

清掃はされているか：肉眼で確認

残材が処理されているか：肉眼で確認

この記事では、どの様に業者を選ぶのか、そのポイントについてみていきます。

☆リフォーム業者別の特徴

・建築設計事務所

デザイン力提案は高い、依頼者の要望を深く汲み取ってくれる。

ただし、設計士の腕、デザイン力による部分が大きいので依頼する前に手掛けた物件を写真などで確認する必要があります。

・地元工務店

地元密着、職人が担当というところが多く工事をする現場との意思疎通がしやすい。

小規模、もしくは和室など技術を必要をする場所でのリフォームに関しては質の高い仕上がりが期待できます。

また費用に関しても大手と比べると低コストですませることが出来ます。

・住宅メーカー

住宅メーカーの場合には、リフォーム全般の総合力が高く、営業に関してもシステマッチックになっています。

合理化によるメリットはありますが、施工業者が別会社となっていることがあり、途中でリフォーム内容を変更するなど柔軟な対応を必要とする時には支障を来します。

・インテリアショップ

建築設計事務所と同様にデザインに関しては強いと言えます。

また設計においても高いデザイン性があり、機能性よりもそれを重視するのであれば最適だと言えるでしょう。

☆リフォーム業者を選ぶポイント

１．経験

過去手掛けてきたリフォームの事例を見せてもらったり、口コミ、評判などをネットや近所の知り合いなどから収集して信頼できる業者を探しましょう。

２．距離

出来るならば家の近所のリフォーム業者に依頼をしましょう。

デザインなど、どうしても遠方の業者に頼まなければ納得できないという事であれば仕方がないですが、リフォーム中、リフォーム終了後などにトラブルが生じた場合にすぐに対応できる方が良いでしょう。

３．アフターサービス

住宅の購入同様、リフォームもまた多額の資金を必要とするものです。

それだけに、欠陥や手抜きなどで住環境に影響が出た場合に、補修などをしてくれる保障が契約に盛り込まれるかどうかは重要です。

ただ、リフォーム千葉業者に全てを任せるのではなく、自分でもそれらの点に注意をしておかないければ何か事が起こった場合に対処が出来ません。

この記事では、そのマンションリフォームの注意点について見ていきます。

 

・マンションの管理規約

マンションにはそれぞれの管理組合が定めた管理規約というものがあります。

そこにはリフォームに関していくつかの制限を課していることが多く、事前に確認しておく必要があります。

よくあるのは給湯器の交換や建築材についての制限です。

フローリング禁止となっているのにフローリングにしてしまったら、音や振動ですぐに下の階の住人にわかってしまいます。

規約はあるいみマンションにおける法律のようなもので、破れば管理組合から警告が来ます。

ただ、分譲の場合には強制退去は原則出来ないので、住みずらいという状況になるだけですが、快適に暮らすためのリフォームで暮らしにくくなるというのはいささか矛盾する状況になってしまいます。

規約は基本的に守ってリフォームをしましょう。

 

・構造

設備を新しくしたときにマンションの構造に関わる部分に手をつけてしまう、例えば壁を削るなどをした場合に、そこで鉄骨がさびたり厚さが足りなくなって耐震性能が落ちてしまうという事態になりかねません。

ユニットバス、システムキッチンなどの大きさは工事前に図り、きちんと寸法が合うものを使いましょう。

 

・リフォーム工事申請書

リフォームをする場合には、工事案内書や貼り紙などをしなければならないマンションがあります。

この規定があるマンションでは、１ヶ月前、二週間前といった期日が設けられているならば依頼してすぐに工事というわけにはいきません。

・工事車両の駐車場

工事業者はリフォームの資材や機材を運ぶために車で来ることになります。

そのために、駐車場が必要となりますが、ある程度大きいマンションであれば来客用や空きの駐車場を融通できるはずです。

もし、駐車場がなければ近くのコインパーキングなどを利用しておくか、工事期間中だけ近くの駐車場を契約しておく必要があります。

 

・近所への挨拶

近隣住民には工事の音・振動などで迷惑をかけることになります。

また、エレベーターや廊下の共有部分に関しても、業者が使うことで住人に不便を感じさせるかもしれません。

でうから、リフォームが決まったら迷惑をかけるであろう左右上下の住人などに挨拶回りをしておく必要があります。

業者によっては、依頼主の代わりに挨拶回りをしてくれる場合もあります。

様々な理由で行われるのがマンションリフォームです。

この記事では、そのマンションリフォームを行うことにどの様な意義があるのかを見ていきます。

☆マンションリフォームの目的

ますは、マンションリフォームをどうして行うのか。

その目的を整理していきましょう。

マンションリフォーム推進協議会が平成１１年に作成した「マンションリフォーム実施内容調査報告書」によると次のような動機があげられています。

１：老朽化

古くなったマンションは、水道管、ガス管などをはじめとした設備の老朽化が心配となります。

また床など建物自体に関しても、経年劣化が出てしまうことは防ぎようのないことです。

そのような老朽化を解決すべくマンションリフォームをしようと考えるのです。

２：生活快適性の向上

例えば、子どもが独立したので夫婦二人でくつろげるリビングに変えたい、とか家族が増えたので収納を増やしたいなどライフスタイルの変化などによってマンションが求められる形は変化します。

このような場合には、それまでのイメージを変えた大胆なリフォームをすることが多いといえます。

３：中古マンションを購入した

つまり、それまで住んでいたマンションをリフォームしたい、というのではなく購入したマンションにこれから住むためにリフォームしたいということです。

新築マンションを購入することができない若い世代が安く、なおかつ新築のようにモダンなデザインのマンションに住みたいということで行われます。

なお、このような理由でマンション販売業者がリフォームにきわめて近いリノベーションを行う事があります。

ですが、リフォームがせいぜい壁紙の張り替え、ユニットバスの交換といった小規模の工事に対して、リノベーションは壁を壊して間取りを変えたり、配管を移動したり説いたマンションの初期性能以上の付加価値をつける大規模工事です。

ある種リフォームの範囲と言えるかもしれませんが、一応ここではふたつを区別します。

この記事では、その範囲はマンションのどの部分までなのか、そのことについて見ていきます。

（マンションリフォームに関わる法律・規約）

区分所有法：通常「一敷地三建設物」の原則、そしてひとつの建物にはひとつの所有権となるよう定めている「建築基準法」ではマンションのように一棟の建物に複数の住居があるような所有権に関してカバーできません。

そこで、マンションのように権利関係が入り組んでいる物件の管理運営に関する決まりを定めた法律が「建物の区分所有等に関する法律（区分所有法）」といいます。

この区分所有法では建物の区分し独立させることで所有権を別けています。

具体的にどのような

区分になるかというと、区切られ所有権を持つことが出来る部分を「専有部分」、それ以外を「共有部分（法定共有部分）」といいます。

ただ、専有部分のように区切られていても、管理人室、集会所のようにマンションの管理・運営に関わる部分は共有部分となり、マンションの状態に合わせた共有部分を「規約共用部分」となります。

あと、ベランダ、玄関のように普段、個人の専有部分のように使える箇所でも「専有使用部分」ということで、メンテナンスはできてもリフォームは出来ません。

つまり、マンションリフォームでは、個人がリフォーム出来るのは「専有部分」だけで「共有部分」「専有使用部分」に関しては工事が出来ないわけです。

マンションリフォームを行うには、このように区分所有法によって定められた「専有部分」と「共有部分」「専有使用部分」をしっかりと理解しておく必要があります。

管理規約：法律とは違って、マンションそれぞれに管理組合が定めた規約というものがあります。

この中にはマンションリフォームに関する制限を設けている場合があり、管理組合への届け出、近隣住民の理解、使用する建築材の制限などが盛り込まれることになります。

まず、マンションリフォームを行う前に規約にどの様なことが書かれているのかを調べておきましょう。

消防法等：消防法では火災を防ぐという見地から火災報知器の設置や使用できる内装材などが決まっています。また、水道法、ガス事業法、電気事業法などもマンションの構造に関する法律がありますので、きちんと調べておきましょう。

（マンションリフォームが出来る部分、出来ない部分）

壁：外壁はリフォームは出来ませんが、内壁は晃三によってはリフォームが可能な場合があります。

廊下：室内の廊下に関しては「専有部分」となるのでリフォームは可能です。外の廊下は共有部分ですのでリフォームの対象外となります。

ベランダ、バルコニー：上記の通りベランダ、バルコニーに関しては「専有使用部分」ですのでリフォームは出来ません。

玄関ドア：玄関ドアに関しても「専有使用部分」ですのでリフォームは出来ません。また色などを塗り替えるのもマンションとしての統一感がなくなるので基本的に出来ません。

窓：サッシも「専有使用部分」に当たるので、原則的にリフォームは出来ません。

水回り：システムキッチン、ユニットバスなどの設備の取り替えはかのうですが、縦の配管は共有部分になるので変更を伴う設置場所の変更は原則できません。